新聞・テレビ・ネットなどを見る。
クラウディオス・プトレマイオス、ガリレオ・ガリレイ、アイザック・ニュートン、ジョン・ドルトン、グレゴ－ル・メンデル、ロバート・ミリカン、野口英世なども様々な不正を犯していたとか。
日本では旧石器捏造事件(ゴッドハンド)、アニリール・セルカン事件、理研のSTAP細胞事件などがある。
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題名：「背信の科学者たち」(ブルーバックス版)
著者：ウィリアム・ブロード、ニコラス・ウェイド
翻訳：牧野賢治
出版：講談社
平成18年11月20日第1刷
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43頁より、
「 ガリレオは"思考実験"を好み、観察を行うよりはむしろ結果を想像した。彼は、自著『新科学対話』の中で、航行する船のマストから落下するボールの運動について述べている。それについて、アリストテレス学派のシンプリチオは、実験はガリレオ自身が行ったのかどうかを質問した。ガリレオは「やってない。その必要もない。なぜなら、落下体の運動はそうなるのであり、それ以外はありえないと断言できるからだ」と答えている。」
111頁、誰かが追試に失敗しても、即座に実験の有効性や、実験に基づく理論の有効性が疑われるわけではない。
310頁、科学者が多すぎる。科学論文の大部分は無価値。(誰も引用しない。)
誰も見てないから不正もバレない。
★博士号取得者を増やしすぎて良いのか。
343頁、研究不正の増大の予言、
「 一九九〇年代後半までは、ミスコンダクト問題が科学者コミュニティ全体を巻き込み、社会問題化したのはアメリカに限られていた。そのせいもあって、アメリカ以外の国々では対岸の火事視していたきらいがあった。日本でも、科学研究をめぐる日米の研究環境の違いから、問題を軽視していたようである。つまり競争的な研究費の配分政策で、日本はアメリカほど重点配分の傾斜を強めていなかったからである。傾斜を強めれば競争圧力が強まり、結果的にミスコンダクトを誘発する連鎖が考えられる。つまり、人件費や最低限の研究費が保証されており、競争圧力が弱かった日本では、ミスコンダクトは起こりにくいと考えられたのである。短期間の成果主義も強まっている。
しかし、日本でも競争的な研究費の傾斜配分が重視されはじめた。因果関係は明確でないにしろ、それと並行して有力な大学や研究所での重大なミスコンダクトが発覚しているのは事実である。」
藤田田の「ユダヤの商法」は、どこにでもよくある極普通の自己啓発本である。
事実ではないこと、再現可能性の無いことがたくさん書かれている。
藤田田は言行が一致してない。
女性向けの商売や飲食業をススメているが、藤田田はそのどちらでもないビジネスを多数手がけている。
本書をよく読むと、藤田田は、自分の商売が危ない時にアメリカの大統領に手紙を送ることはできるけれども、日本が危ない時に大蔵省に連絡を取ることはできない人らしい。
有斐閣 S シリーズの商法I(2019年版)の感想。
初学者でも読みきれた。
・記述は簡潔だが、情報の密度は高い。
・削除済みの条文や旧い条文の頭に「旧」などの文字が無く、調べてみたら削除済みだったということが良くある。
・判例を紹介する際に判例百選の事件番号が書いてあって助かるが、2023年現在の最新の判例百選のものではなく、一つ前の百選を参照している。
・会社法への言及が多く、会社法の勉強にもなった。
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題名：「商法I 総則・商行為(第6版)」
著者：落合誠一・大塚龍児・山下友信
出版：有斐閣
2019年3月30日第6版第1刷
