17復号

エリザベス・ヴァン・ウィー・デイヴィスの「陰の戦争」を読んだ。
いろいろと勉強になった。

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17頁、中国の量子衛星通信について。

22頁23頁、サイバー攻撃は敵対国と同盟国の双方を標的とする。

☆サイバー空間では、敵対国・同盟国の区別が無い。

30頁、アメリカは同盟国パキスタンを攻撃。
43頁、アメリカがドイツの通信を傍受。
44頁、アメリカが米国内の欧州連合オフィスの通信を傍受。
43頁44頁、ドイツも同盟国を相手に通信傍受していた。

35頁36頁、北朝鮮の有名なサイバー攻撃。

57頁、アメリカとICANN。

64頁、１０００人が勤務するアメリカNSAのTAO室について。

73頁、アメリカの「影響力工作」。輿論を動かす。
74頁、偏向ニュース拡散の例。

79頁、2018年以降のアメリカの国内・国外ネットワークの監視状況について。

83頁〜91頁、アメリカが他国に仕掛けたサイバー攻撃の例。

91頁、アメリカの「X計画」。

95頁96頁、アメリカは技術的に優位にあるので、サイバー空間にまつわる条約を嫌う。

124頁、ウクライナで2019年に選ばれた大統領(ゼレンスキー)はユダヤ系なのに、「ウクライナ政府がネオナチである」という噂を流す。(ロシア)

137頁〜142頁、ロシアは、国際法を使って各国政府が自国のサイバー空間を自由に管理統制できるようにしたいと思っている。(中国も似たような考え。)

171頁、中国によるロシアへのサイバー攻撃。

179頁180頁、中国はどのような国際法を望んでいるのか。サイバー攻撃はしたい。しかし、直接的な武力による報復は受けたくない。

☆アメリカが日本に仕掛けた攻撃の例は載ってない。

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題名：「陰の戦争 アメリカ・ロシア・中国のサイバー戦略」
著者：エリザベス・ヴァン・ウィー・デイヴィス
翻訳：川村幸城(こうき)
出版：中央公論新社
令和4年9月10日初版

さいごの巻物、証明の巻物を取って生還。
落ち着いて無駄のない操作をする必要があるだけでなく、運も重要。

☆知識・実力によるもの

パンが十分にあり、フロアに盾になる石像があれば、リリパットで木の矢を大量生産することができる。
木の矢がたくさんあれば、どろ人形・ミステリドールに接近されずに済む。

爆弾岩は無理に倒さない。

さいごの巻物は「トリの絵の巻物」みたいな名前になっており、インパスの巻物を使わないと正体がわからない。
使うとモンスターを起こしてしまうらしい。
出現確率の低い聖域の巻物、パルプンテの巻物などと間違えないようにする。

☆運によるもの

皮の盾、ドラゴンキラー、人形よけの指輪が出ると行ける。

皮の盾を装備すると空腹になりづらくなる。
ドラゴンキラーがあると、ドラゴンを２〜３発で倒せるようになる。(強化が十分なら攻撃２回で倒せる。)
人形よけの指輪がないと、狭い道でミステリドールに出くわした時、ガンガンHPを下げられてしまい、９９階まで往復できない。

武器と皮の盾は消耗したり敵に弱体化されたりしないので、草・巻物・杖よりも大切にする。
戦闘のたびに武器や盾を持ちかえるスタイルにすると、持てるアイテムが少なくなってしまう。
スカラの巻物・バイキルトの巻物は、「皮の盾」「ドラゴンキラー」に使い、できるだけ早くその他の武器や盾を捨てるようにする。
これが可能かどうかは運による。
これができないと９９階まで往復するのは厳しい。

ザキの杖、聖域の巻物、盗賊の指輪、ワナ抜けの指輪などがあると生還できる可能性が上がる。

分裂の杖ではぐれメタルを増やして、幸せの種を使いまくると楽になる。
レベル３０以上になって、装備が揃うとどんな敵も１体なら簡単に倒せるようになる。

菊池正典の「半導体産業のすべて」を読んだ。
結構難しい本だったが、いろいろ勉強になった。

☆日米半導体協定について

27頁より、

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　まず第一に、１９８５年に日米の政府間協議が始まり１９８６年に締結された「日米半導体協定」があります。
　10年間続いた協定の内容は、日本に対する言いがかりとも取れる内容を含んでいました。たとえば、DRAMで日本が圧倒的シェアを占めているのは、「ダンピングによる安売りをしているのでは？」との疑いから、「価格は米国政府が決める」という、とんでもない取り決めでした。
　この結果、日本の企業現場では何が起きたか？　両国政府が日本の半導体メーカーに対し、半導体製品のコストデータの提出を求めました。いわゆるFMV(Fair Market Value 公正市場価格)を算出するためという名目でしたが、筆者たちは一日の終業後に、「該当するDRAMにどのくらいの時間をかけたか」という報告義務を課されることになりました。
　しかし、半導体工場では異なる製品が同じラインで製造されていましたので、製品ごとの装置、材料、人件費などの割合(賦課率)を算出しなければなりません。
　もうひとつ、協定には「日本市場に占める外国製半導体の比率を、それまでの10％前後から倍増の20％にしなければならない」という、購買義務まで含まれていました。
　このような不平等協定を飲まざるを得なかった日本の半導体業界の直接的ダメージはもちろん、このときのトラウマがその後の日本政府の半導体業界に対する政策に大きなマイナスの影響を与えました。
　いっぽう、韓国、台湾、さらに近年では中国が、それぞれの政府による手厚い庇護のもと、半導体産業を大きく伸ばしたのとは対照的な状況が生まれたのです。〜〜
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題名：「半導体産業のすべて　世界の先端企業から日本メーカーの展望まで」
著者：菊池正典
出版：ダイヤモンド社
令和5年2月28日第1刷